投資信託で必要な最低金額と買う方法 <信託投資③>

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基本的に投資信託(投信・ファンド)は、

SBI証券・楽天証券などのネット証券で買います。

 

まず投資信託は株のように、

常時変化する価格(株価)にあわせて、買う必要はありません。

投信では、一定の金額ぶんの口数を買う「金額買付」が可能になっています。

 

<投信の3種類の買いかた>

  • 口数買付 → 投信の価格である基準価額(口数)にあわせて買う(個別株と同じ)
  • 金額買付 → 最低購入額以上の一定のお金ぶんの口数を買う
  • 積立買付 → 毎月指定した銀行口座からお金を自動的にひきおとして買う(オススメ

 

投資信託の価格である基準価額は、

ファンド1万口ごとに規定されています。

なので基準価額が1万5000円なら、

ファンド1万口は1万5000円ということになります。

それに比例させて5000円の購入なら、

その金額に相応するファンド3333口が手に入りますし、3万円ならファンド2万口です。

 

投信の最低購入額は、ファンドによって異なります。

オススメしている世界経済インデックスファンドであれば、

SBI証券や楽天証券を経由し、金額買付は1万円から可能。

積立であれば毎月500円からでも可能です。

 

もうひとつのオススメであるセゾン・バンガード・グローバルバランスファンドについては、

セゾン投信から直販で購入可能。

直接購入が1万円から。積立が5000円からです。



 

<世界経済インデックスファンドの購入形式>

最低購入 単位
口数買付 1万口 1口
金額買付 1万円 1円
積立買付 500円 1円


 

<セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドの購入形式>

最低購入 単位
口数買付 なし なし
金額買付 1万円 1円
積立買付 5000円 1000円

 

忙しい人にオススメできる金融商品としてこれら以外にも、

海外ETF(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)がありますが、こちらは以下のデメリットがあります。

 

  • 一回購入するごとに最低6万円以上がかかる
  • 買付手数料をふまえると最低30万円以上で買わないとコスパが悪い
  • 積立が使えない
  • 2014年時点では、海外ETFは源泉徴収が難しいため、税金申告は自分でやらなければならない

 

上記で紹介している投信では買付時の手数料はありませんし、

ご覧のとおり、積立を使えば毎月500円からでも購入が可能です。

そして税金も源泉徴収で自動的に回収されます。(自分で税金申告する必要がない)

これが、忙しくて、まとまったお金がない人には投信が一番オススメできる、最大の理由となっています。

 

さらに投信では積立を使えば、以下のようなメリットがあります。

 

  • 時間をかけずにすむ
  • クセの悪い人でも自動積立設定にしておくことで確実に貯蓄ができる
  • 毎月の購入金額を平均化できる(ドル・コスト平均法参照)
  • いちいち基準価額の変動にふりまわされずにすむ
  • 積立の停止・金額変更はいつでも自由
  • 振込手数料がかからない

 

積立を使えば、だいたい銀行口座からの引落手数料(振込手数料)も無料になります。

とりわけセゾン投信のように、証券会社を介さずにファンドそのものがファンドを売るという「直販型」では、

自分でタイミングを決めて手動で購入する(スポット買い)場合、こちらが振込手数料を負担することが多いので、注意しましょう。

ちなみに住信SBIネット銀行を使えば、月3回まで振込手数料が無料になります。

 

追加型と単位型について

 

上述した投信の買い方の仕様は、追加型(オープン型)と呼ばれるファンドに限定されます。

基本的にネット証券で売られている投信のほとんどは、このオープン型です。

 

  • 追加型 → 運用中に何度でも売り買いができるファンドで、運用期間が無期限(別名オープン型・長期投資にオススメ
  • 単位型 → 最初の募集期間しか買えず、運用中は売り買いができないファンドで、満期がある(別名クローズド型・ユニット型)

 

もっぱら追加型は運用期間が無期限で、

単位型は信託期間が3年~7年の短期で終わるものが多いです。

いまでは追加型が主流ですし、長期投資的にも追加型がむいています。

単位型は不良ファンドが多く、もはや古いやり方とすら言えます。

 

<投信のお金のだしかた>

  1. 決算時に分配金をもらう
  2. 満期時の償還で運用益をもらう
  3. 自分で解約する(部分解約も可能)

 

長期投資では無分配型ファンド、満期なしファンドがオススメになりますので、

基本的にお金をだすときは3番目の手法で、信託財産留保額とよばれる手数料をはらい、自分で解約をするときにかぎります。

老後やリバランス(アセットアロケーションの調整)、運用利益が一定額をこえるときなど、

いざというときのためまで、ずっと投信にお金をいれておくのが基本です。

 

<購入仕様から見たときの長期投資用の投信の選び方・まとめ>

  • 自動積立のできる投信を買う
  • 追加型の投信を買う
  • 満期が無期限の投信を買う


 

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