投資信託でかかる手数料 <投資信託⑤>

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投資信託の売買では、以下のような手数料がかかります。

 

  1. 現金から銀行口座ATMへの入金手数料
  2. 銀行口座から証券口座・直販投信口座への入金時の振込手数料
  3. 投信を買うときの買付手数料(購入時手数料)
  4. 投信を所有しているときの年率手数料信託報酬・運用管理費
  5. 投信を売るときの売付手数料(売却時手数料・信託財産留保額)
  6. 証券口座・直販投信口座から銀行口座への出金時の振込手数料
  7. 銀行口座ATMから現金への出金手数料

 

1と7については、銀行ごとの手数料体系にしたがいます。

住信SBIネット銀行であればセブンイレブンATMを使えば、毎日24時間いつでも何度でも無料で入出金ができます

2については積立であれば大体が無料になり、スポット買いであっても、即時入金に対応している銀行・証券であれば無料、住信SBIネット銀行であれば無条件で月3回まで無料です。

6については大体証券会社の負担で無料です。

 

投信で際立つ手数料は、やはり3・4・5です。

 

3の買付手数料ですが、これはある投信とない投信とで五分五分です。

当サイトでオススメしているセゾン投信や世界経済インデックスファンドは買付手数料がありません。

日本でもっとも売れた投信のグローバル・ソブリン・オープンであれば、

ネットで買う場合は買付手数料が無料、ダイレクトで購入する場合は購入額の1.575%が買付手数料になります。

あたりまえですが、買付手数料のない投信(ノーロード投信)のほうが優良ファンドです。

なお、ノーロードでもバックエンドロードとよばれる形式のファンドには注意します。

こうした投信は買付手数料が無料でも、一定期間内に投信を売却すると、違約金がとられてしまいます。

 

5の売付手数料ですが、いまでは基本的にどのファンドでもありません。

そのかわりに、投信を解約することによって残りのファンド所有者に不利益がでないよう、

信託財産留保額という手数料が、純資産残高をおぎなう形で存在しています。

この手数料についても、あるファンドとないファンドがあり、安ければ安いほど良いです。

セゾン投信と世界経済インデックスファンドなら、解約額の0.1%が信託財産留保額として回収されます。

1000万円の解約で、1万円かかる計算です。

せいぜい高くても、信託財産留保額は0.5%までです。

それ以上かかる投信は悪質ですので、購入をひかえます。



 

4の年率手数料である信託報酬(運用管理費)が、実質上投信で一番お金のかかる手数料となります。

これは投信を所有しているかぎり永久にかかる手数料で、投信独特のものです。

年率表示で、実質的には積立金から毎日回収。

たとえば2014年時点では、世界経済インデックスファンドの信託報酬は年率0.525%。

日割りで約0.00143%ですので、毎日0.00143%の手数料が、積立額からひきおとされていきます。

参考までに、1000万円を運用していれば、年ごとに5万2500円の手数料がかかる計算です。

 

優秀なファンドであれば、信託報酬の%は年々さがっていきます

いつまでも信託報酬にまったく変化のないファンドの購入は、さけるべきです。

世界経済インデックスファンドも2012年4月までは0.63%の信託報酬でしたが、それ以降は0.525%にさがっています。

 

また、信託報酬が1%を超える投信は、いまではだいたいぼったくりの不良ファンドというのが定説です。

ですので信託報酬1%以上を超える投信の購入も、さけます

信託報酬1%と2%の差は小さな数字のように見えますが、じつは非常に大きな影響をおよぼします。

1000万円をグローバルバランス型投信で30年以上長期運用するとして、

運用費1%なら6500万円程度を獲得、2%なら5000万円程度を獲得ということで、

およそ1500万円ほどの差が、信託報酬だけで発生することになります。

投信において、リターンの年率利益というのは不安定で、1%をあげることすら非常に難しいです。

しかしつねに負担となってくる信託報酬の1%をけずることは、

信をしっかり選別する眼力さえ身につければ、誰にでもできることです。

できるかぎり信託報酬の安い投信を、選ぶようにしましょう。



 

<手数料から見た投信の選び方・まとめ>

  • 買付手数料が無料のファンド(ノーロード投信)を買う
  • 信託財産留保額が0.5%以下のファンドを買う
  • 信託報酬が年率1%以下のファンドを買う(推奨は0.5%前後)
  • 数年ごとに信託報酬がさがっているファンドを買う

 

なお、消費税が増税することによって、そのぶん投信の手数料も割増となります。

2013年では消費税は5%ですが、今後2014年で8%、2015年で10%となる予定ですので、そのぶんの変化にも注意します。



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